【内定から転職入社日まで】期間や交渉ポイントについて徹底解説

初めての転職の場合、どのような準備をしたらよいのかわからず不安を感じるかもしれません。不安なポイントのひとつが、スムーズに入社できるかということでしょう。

特に金銭的な余裕がなく、転職するまで空白期間があると困る方は、転職タイミングには注意しなければいけません。新たな職場への入社日は、よく検討して調整する必要があります。

転職入社日の調整で戸惑ってしまうと、これからお世話になる転職先によくない印象を持たれてしまうかもしれないため、基本的なマナーを知っておきましょう。

本記事では内定から転職入社日までの期間や交渉ポイントについて詳しく解説します。転職予定の方にとって役立つ内容ですので、ぜひ最後まで読んでみてください。

内定から入社日までの期間

まず、内定から転職入社日までの標準的な期間について知っておきましょう。スムーズに新しい生活を始めるために必要なことです。

一般的には内定受諾の2ヶ月後か3ヶ月後

内定を受諾してから転職入社するまでの一般的な期間は、2～3ヶ月間程度です。現在勤めている会社との調整に時間が必要になるため、2～3ヶ月程度かかるのは自然なことです。

退職することになった場合は、後任者に引き継ぎもおこなわなければいけません。もちろん転職先の会社も引き継ぎの大切さは認識しているはずですので、特に問題なく認めてもらえるでしょう。

また、受け入れる転職先にとっても、2～3ヶ月ほど猶予があるとしっかり入社準備を進められます。転職者と転職先の双方にとって都合がよいスケジュールだといえるでしょう。

余裕を持たせたスケジューリングを心がける

転職先から「いつごろ入社できそうですか？」と聞かれたら、2～3ヶ月を目安に余裕を持たせたスケジュールで伝えるほうがよいでしょう。

できるだけ転職先の意向に沿う形で転職入社日を調整したいところですが、無理なスケジュールを組んでしまうと、後から不都合が生じるかもしれません。

たとえば、4月1日入社の予定が4月10日以降でなければ入社できないとなった場合は、転職先に迷惑をかけることになります。

現在勤めている会社で後任者を決めるのに苦労したり、退職の引き留めにあったりする可能性も考えられるため、スケジュールは長めに見積もっておくと安心です。

なお、転職入社日を伝える際は「現職の引き継ぎ期間として2ヶ月必要なため、4月1日入社とさせていただきたいです」といった形で明確な理由を添えられるとよいでしょう。

急ぎの場合は1ヶ月後になるケースもある

転職先によっては、一刻も早く人員を確保したいというケースもあります。その場合、求人票には「急募」と書かれているでしょう。

その場合、内定通知から1ヶ月後の入社も十分考えられます。特に求人票に「急募」と書かれている際は、柔軟な対応ができるように調整しておくとよいでしょう。

転職先がどうしても1ヶ月後に入社してほしいと望む場合は、入社タイミングが合わないという理由だけで選考から落ちてしまうこともあります。

非常にもったいないことですので、現職の会社とは上手く調整しておきたいところです。

転職入社日の交渉ポイント

面接で「入社日はいつごろになりますか？」と聞かれることは多くあるため、転職入社日の交渉ポイントについて解説します。問題なく交渉を進めるためにぜひ知っておきたいポイントです。

選考前に入社日について聞いておく

まず、転職入社日の交渉をするのであれば、転職先の状況を的確に判断しておく必要があります。

急ぎで人員を確保したいのか、それともじっくりよい人材か見定めたいのか、いずれの状況なのかはっきりさせておきましょう。

面接の最後には「何か質問がございますか？」と聞かれるはずですので、一次面接の段階で「御社の入社希望日はいつごろでしょうか？」と質問しておきましょう。回答内容を参考にして、現職との調整を進めてください。

たとえば、急募で1ヶ月後には入社してほしいと考えている旨を伝えられた場合でも、内定通知を受けてから調整する場合と一次面接の時点で調整する場合では、大きな違いがあるでしょう。

まだ選考途中であれば、内定をもらえるか定かではありませんが、第一志望の会社で面接官からよい反応があるなら頭の片隅に置いておくべきです。

現職の有給休暇をできるだけたくさん消化しておきたい方は、選考前や選考途中で入社希望日を聞いておきましょう。

最短入社可能日や希望入社日を早めに伝える

もし現職との調整が難しく、このタイミングでなければ入社できないという場合は、その旨を早めに伝えておくと安心です。

選考が進んだ終盤でコミュニケーションミスが発生すると調整が困難になる可能性もあるため、できるだけ早めに明確な日程を伝えましょう。

「念のためにお伝えするのですが」という前置きをしたら、一次面接で伝えておいても失礼にはあたらないでしょう。むしろ、段取りがきちんとできる人だと思われる可能性もあります。

大まかな目安でもよい

最短入社可能日や希望入社日は、大まかな目安でも問題ありません。

転職先としては、いつごろから働けるのか大まかに知っておきたいだけかもしれないためです。たとえば「4月の中旬までに」という伝え方でもよいでしょう。

離職中なら内定受諾の翌月月初が基本

離職中の場合、やむを得ない事情がない限りは「明日からでも勤務可能です」と前向きな姿勢をみせることがおすすめです。

実際に翌日から勤務することはないでしょうが、転職先の都合に合わせる姿勢をみせておくのは大事なことです。

とはいえ、現実的には内定受諾の翌月月初が基本となります。転職先はそのつもりでいるかもしれないので、もし都合が悪いなら早めに伝えておきましょう。

可能な限り相手の意向に合わせる

転職入社日に関しては、可能な限り転職先の意向に合わせるようにしてください。

「いつごろ入社できそうですか？」と聞かれたときに「現職の会社とはすでに調整済みですので柔軟に対応させていただきます。御社としてはいつごろ入社希望でしょうか？」と聞き返してもよいでしょう。

転職入社日を聞かれたときに「数ヶ月後には…」としか回答できないのは避けるべきです。もちろん、何も揉めることなくスムーズに退職したいところですが、これからの縁も大切にするべきでしょう。

入社希望日が合わないときは事情を伝える

転職先から提示された入社希望日に合わせられないときは、話せる範囲で詳細に理由を述べると印象を悪くしません。

たとえば「取引先を10社以上抱えているため、ご挨拶に時間がかかってしまい、ご希望されている入社日の1ヶ月後でなければ調整が難しそうです」と伝えると理解してくれるかもしれません。

明確な理由がない状況で交渉するのは無理があります。

転職入社日に関するメールのやりとりの仕方

転職入社日に関するメールのやりとりの仕方を紹介します。メールはビジネスマナーを守って送りましょう。

基本的には転職エージェントに任せる

前提として転職エージェントを介した転職の場合、転職入社日の調整は転職エージェントがおこなってくれます。転職エージェントとのやりとりは必要ですが、転職先と交渉する必要はありません。

入社日を伝えるときは理由も添える

万が一入社可能日が面接時に伝えていた日より遅れてしまう場合は、理由を添えて謝罪しましょう。

「先日決定していた私の後任者が急遽他のプロジェクトにアサインされ、別の者が後任者となりました。そのため、引き継ぎが予定よりも1週間遅れてしまい、入社可能日が4月7日以降となってしまいました。大変申し訳ございません」といったイメージです。

予定通り調整したいところですが、やむを得ない場合もあるので、頭に入れておくとよいでしょう。

事前に転職入社日を確認しよう

兎にも角にも準備は怠らないようにしましょう。転職入社日を調整する期間は十分にとっておきたいところです。

選考前や選考途中で、先方とすり合わせておくほうが安心できます。よくない印象を与えないために、あらかじめ転職入社日を確認しておきましょう。