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【例文あり】引き抜き転職は受けるべき?注意点や断り方を解説

#転職 #交渉 #引き抜き #ヘッドハンティング

「今の職場が自分に合わないと感じる」 
「人間関係に苦労していてどうも馴染めない」
こんなに悩んでしまうのは、“自分がおかしいからだ”と思っていませんか?
それはあなたが悪いわけでも会社が悪いわけでもありません。
あなたと会社が合わないだけです。もしかしたら業界自体が合わないのかも…。

今の環境を変えたい、抜け出したいという思いから転職活動をしていても、あなたが「辞めたい」と思う根本的な原因と解決不法が分からないままでは、また同じようなことで悩み転職を繰り返してしまうことになるかもしれません。

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引き抜き転職とは?

引き抜き転職とは

転職活動というと自分から能動的に動くのが一般的ですが、他にも企業側からスカウトがくる引き抜き転職があります。引き抜き転職とは、その名の通り他社から引き抜き(スカウト)をされて転職することをいいます。

引き抜きが行われるケースとして、取引先の企業であったり競合他社などから声がかかる場合が多いです。

また、「引き抜き転職は違法じゃないの?」と疑問に思われている方もいるかもしれませんが、全く違法ではないので安心してください。その理由は日本国憲法により、職業選択の自由が定めれているためです。

引き抜き転職とヘッドハンティングの違い

引き抜き転職とヘッドハンティングは混同されがちですが、この2つには以下のような明確な違いがあります。

引き抜き転職
基本的に役職についていない人材が、他社から引き抜きされて転職すること。

・ヘッドハンティング
役職がついている人材、または役員をヘッドハンティングして会社に迎え入れること。

期待値としては引き抜き転職よりも、ヘッドハンティングの方が高いといえます。

引き抜き転職の注意点

引き抜き転職の注意点

それでは次に引き抜き転職の注意点について、4つの段階に分けて解説していきます。

段階1:給与や福利厚生などの条件面の交渉

引き抜きを行うくらいですから、現職よりも好条件を提示してくる、もしくは「給与はどのくらいほしいか?」など確認される場合もあるでしょう。

引き抜き転職をする場合には、給与や福利厚生などの条件面は必ず交渉するようにしてください。ただ、中には条件面について聞きづらいという人もいるかもしれません。

しかし、実際に入社してから「以前の職場の方が条件は良かった・・・」「前の会社の方が働きやすかった・・・」と感じても時すでに遅いです。

また、引き抜きの声がかかった嬉しさから、細かい条件などを確認せずに承諾してしまうケースも。

さらにいえば通常の転職と違って引き抜き転職の場合、前の会社への出戻りはさらに難しくなります。

このようなことにならないためにも給与や福利厚生に加えて休日など、現職よりも条件は良くなっているのか?や仕事をする上であなたが大切にしていることは叶うのか?などの確認と交渉をしてください。

段階2:転職することを伝える

企業と自分とで双方が納得する形で条件面の交渉を終えたら、直属の上司に転職することを伝えましょう。

ここで注意したいのは伝えるタイミング。必ず条件面の交渉を終えた後に伝えるようにしてください。

交渉が済んでいない状態の迷っているタイミングで伝えるのはNGです。また、引き抜きに限らず、社内の人間には転職に関する相談をするのはおススメしません。

なぜならばあなたが転職するかもしれない、という噂がどこで拡がってしまうかもわからないからです。それによって社内に居づらい雰囲気ができてしまうリスクもあります。

また、上司は離職者が出ることで給与査定に影響が出る役職についている場合、しつこい引き止めにあってしまう可能性も。

そのため、交渉も終えて転職が決まったタイミングで伝えるようにしてください。

次が決まっているならば雰囲気も悪くなりませんし、そこまでしつこく引き止めもされないでしょう。伝えるタイミング、重要です。

段階3:現職の最終出勤日まで

現職の最終出勤日までに注意しておきたいことは、仕事を疎かにしないということです。

引き抜きをした企業は、あなたの仕事ぶりを見て声をかけたわけですから、最後までしっかりと引継ぎを行ってください。これまでお世話になった人たちへの感謝も込めて仕事に取り組みましょう。

また、仕事を疎かにしていることが転職先の企業に知られてしまった場合、転職自体がなくなってしまう恐れもありますので注意してください。

段階4:転職後

転職後も注意すべき点があります。それは前職の会社とのトラブル。

転職先の企業が前職と競合他社だった場合は、顧客情報などの機密情報を流出させないように注意しましょう。前職の会社から訴訟を起こされる可能性があります。

競合他社であろうとなかろうと、機密情報の流出は違法でありトラブルの元になりますので注意してください。

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引き抜き転職の成功事例と失敗事例

成功事例と失敗事例

それでは次に、引き抜き転職の成功事例と失敗事例についてみていきましょう。まずは成功事例からです。

引き抜き転職の成功事例

引き抜き転職の成功事例として、主に以下のようなものがあります。

【前職よりも給与や待遇が良くなる】
わざわざ引き抜いてまで自社に入れたいと思う人材なので、前職よりも給与や待遇を良くしてくれることがほとんどです。

【働きやすくなる】
残業時間が減ったり休日出勤がなくなったりと、前職と比べて働きやすい環境になるケースもあります。

【キャリアアップにつながる】
冒頭でもお伝えしましたが、引き抜き転職は役職についていない人材が対象になります。

現職ではなかなか出世に繋がらなかったという場合でも、役職付きでの引き抜き、または将来的なキャリアを約束された上での引き抜きもあります。

引き抜き転職の失敗事例

次に引き抜き転職の失敗事例として、以下のようなものがあります。

【提示された条件と違う】
入社前に提示された条件と、実際に入社してからの条件が違っていたというケースがあります。入社前にはしっかりと条件面の交渉を行うようにしてください。

【期待値と実力に差があった】
引き抜きをするくらいなので、仕事の能力に対して大きな期待を持っています。ところが実際に入社したことはいいものの期待されていた能力を発揮できなかったり、思うように実力を出せなかったりするケースも。

これにより仕事がやりづらい雰囲気になってしまったり、評価が下がったりすることに陥らないように、転職先の企業について良く話を聞いたり、リサーチをしたりと情報収集は怠らないようにしてください。

【前職の会社とのトラブル】
前述したように機密情報の漏洩によって、前職の会社との間でトラブルが発生するリスクもあります。情報の守秘義務には、細心の注意を払うようにしましょう。

【例文】引き抜き転職の断り方

【例文】引き抜き転職の断り方

自分を評価してもらって声をかけてもらう引き抜き転職ですが、断りたい場合も少なくないでしょう。そんなときに役立つ、相手に失礼にならない断り方を紹介します。

【今は迷っており、今後は転職する可能性がある場合】
・お誘いいただき大変光栄ではございますが、今の会社でやりたいことがあり、非常に心苦しいですが今回は見送らせていただきたく存じます。お受けできず誠に申し訳ございません。

・お声がけいただき大変光栄に感じております。ただ今の環境で、もう少し実力を付けたいと考えております。非常にもったいないお話ではございますが、今回はお見送りさせていただきたく存じます。お受けできず誠に申し訳ございません。

【はっきり断りたい場合】
・高く評価していただき大変光栄でございます。しかし、今の会社でとても充実した日々を送っております。誠に申し訳ございませんが、今回のお話は辞退させていただきたく存じます。ただ、〇〇様とのご縁は大切にしてきたいので、今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。

・大変光栄なお話ではございますが、転職の意思はないため誠に申し訳ございませんが、お断りさせていただきたく存じます。ただ、〇〇様とのご縁は大切にしてきたいので、今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。

このように、もし将来的に転職する可能性があるならば「見送る」という言葉を使い、はっきり断る場合は「辞退」や「断る」という言葉を使いましょう。今回紹介した例文は、対面はもちろん電話やメールでも使える文なので、ぜひ参考にしてみてください。

入社した当初は高い目標をもって仕事に取り組んでいたけれど、
「頑張っても全く評価されないし」
「成果も出せず自分に向いているかも自信がない…」
石の上にも3年…すぐに辞めるのは良くないし、次にやりたいことも分からないのでとりあえず続けようとモチベーションの低いまま仕事を続けていませんか?

本当にそのままでいいの?
この先の長い人生、せっかくなら、あなたが楽しく輝ける環境を探しませんか?
あなたの長所や意外な特技が生かせる仕事に出会えるチャンスかもしれません。

20代の7割の人が業界を変え転職して働いてたりします。
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まとめ

引き抜き転職をする際には、しっかりと条件面での交渉をした上で決断するようにしましょう。また、今回お伝えしてきた注意点も忘れずに。断る場合は相手に失礼のないように、声をかけてくれたことへのお礼と断ることへの謝罪を入れるようにしてください。

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Written by

山本 恵美

山本 恵美

大学卒業後、生活情報誌やファッション雑誌の記者・編集を経て、株式会社マイナビに入社。 15年間、人材サービス(就職・転職・障がい者採用)の分野において5000社以上の企業広告を担当。 2020年に起業し「合同会社綴」を設立。現在は企業取材・広報のほか、採用コンサルティングやキャリアアドバイザー業務等も行っている。