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給料ありのインターンシップもある?!メリット・デメリット、注意点を解説

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ホームページでは把握しづらい、就労環境や社員の雰囲気などが分かるインターンシップ。せっかくの機会なので、給料が支払われる案件に応募するのもひとつの方法です。

今回は給料がもらえるインターンシップのメリットや注意点、案件の探し方などについて解説します。

給料が出るインターンシップの概要

給料が出るインターンシップの概要

インターンシップは無給の案件が多数を占めていますが、長期インターンを中心に給料が出るものが存在します。

企業の利益創出に関わる仕事を担当する場合、通常の社員と同様、給料が支給されると考えましょう。給料が出るインターンシップの概要や、アルバイトとの違いを解説します。

多くのインターンシップは無給

インターンシップはグループワークやディスカッションなど実務が伴わないものが多いため、基本的には無給です。職場の疑似体験なので、給料がもらえなくて当たり前との認識を持つ方もいるでしょう。

一方、給料が出るインターンシップは、学生が実務を経験するものを指します。例えば、社員と一緒に調査の業務を行ったり、資料を作成して実際の業務に使用したりといったパターンです。

この場合、企業の生産活動に直接関係しており、利益に貢献しているといえます。したがって、企業側は学生が出した成果に対して報酬を支払わなくてはいけません。

長期インターンシップは比較的有給のものが多い

短期インターンシップと比較すると、長期インターンは給料が出るケースが多いでしょう。理由は、実際の業務を任せられる場合が多いからです。

概ね1ヵ月以上の期間でインターンが行われるものは、長期インターンに該当します。

短期インターンの学生は企業にとって、あくまでもゲスト的な立ち位置なので、職場の雰囲気や労働環境の確認にとどまる場合が多いです。

一方で長期インターンの場合、一緒に働く仲間と扱われるため、給料が支払われます。

アルバイトとは違う点がある

インターンはアルバイトと同様、企業に対して労働力を提供して対価を得るものですが、働く目的が大きく異なります。

具体的には、アルバイトはお金を稼ぐのが主たる目的であるのに対し、インターンは企業や業務に理解を深めることを軸に据えています。

企業側もインターンの学生には内部に属してもらうことで、自社との相性や適性を見定めたいと思っている場合が多いのです。

インターンはアルバイトと異なり、今後のキャリア形成にも関わる労働形態だといえるでしょう。

給料が出るインターンのメリット

給料が出るインターンシップのメリット

給料が出る長期インターンシップへ参加するメリットを一言で言えば、就活で役に立つ経験が得られるということです。

社員と一緒に実務をこなすため、ビジネスマナーやスキルが身に付きますし、インターンで能力が評価されれば内定にもつながるでしょう。ここでは、有給インターンのメリットを深掘りします。

メリット1.在学中にビジネスマナーやスキルが身に付く

給料が出るインターンシップは実務が伴うため、ビジネスマナーやコミュニケーションスキルなどが身に付きます。

他の学生が社会に出てから習得する能力を在学中に獲得できるので、一歩リードできるでしょう。

学生の間は、講義やゼミを通じて知識を獲得するインプットが中心になりがちですが、インターンシップでは学んだ事柄を実践していくアウトプットを経験できます。

学生では味わいにくい経験ができ、将来につながる点は大きなメリットです。

メリット2.早期内定につながる

入社を希望する企業の長期インターンに参加して高い評価を獲得すれば、その会社での早期内定につながります。

インターンで結果を残した分、本選考で優遇されて早期内定を得られるかもしれません。

グループワークで場を仕切るポジションを上手くこなしたり、意欲的な姿勢を常に見せたりしていると高評価をもらえる確率が高まるでしょう。

就業した企業以外の選考でも、業界への興味やインターン経験が加味されるため、採用に有利に働く可能性があります。

給料が出るインターンのデメリット

給料が出るインターンシップのデメリット

有給インターンシップは社員と同様の立場で業務をこなす以上、一定の拘束時間や責任感が必要です。

アルバイトと同様の心持ちでチャレンジすると、甘さを痛感することになりかねません。給料が出るインターンシップのデメリットを詳しく解説します。

デメリット1.大学生活との両立が難しい

給料が発生する有給インターンは「週〇日以上」「1日〇時間以上」など条件が設けられることが多く、それなりの拘束時間を要します。

大学の勉強や卒論も同時並行で行っていると、多忙で混乱してしまうかもしれません。

どうしても忙しい場合は、事前に社員の方に相談すれば便宜を図ってくれます。企業側も学生の本分は勉強だと理解していますから、早めに話を持ちかければ問題ないでしょう。

デメリット2.プレッシャーを感じる

入社前とはいえ、長期インターンでは会社の実務に携わります。ミスの内容によっては企業に損失を与えるため、プレッシャーを感じるかもしれません。

一般的な職業体験に参加するといった生半可な気持ちではなく、仕事に臨む覚悟を持って参加するべきでしょう。とはいえ、必要以上にプレッシャーを感じなくても大丈夫です。

給料が出るインターンシップの注意点

給料が出るインターン デメリット

なかには有給インターンの名目で、学生の労働力を利用しようとする企業もあるので注意しましょう。

違法な低賃金で労働を強いられないために、最低賃金法に基づく地域の最低賃金額は把握しておく必要があります。また年収の壁について知り、労働量をコントロールすることも重要です。

違法な低賃金ではないかチェックする

支給される賃金の額が、最低賃金法で定められる地域の最低賃金を下回らないかチェックしましょう。

インターンシップとはいえ、労働の対価として賃金を受けるのであれば、最低賃金以上の賃金を受ける権利があります。最低賃金は都道府県別に金額が定められ、例えば東京都の令和3年度の金額は1,041円です。

安価な労働力を確保するために、長期インターンを悪用している企業がないとも言い切れません。自己防衛のためにも知識を持ち、ブラック企業でないか見極める目を養いましょう。

参考:厚生労働省/地域別最低賃金の全国一覧

社会保険の壁を意識して労働量を調整する

有給インターンで稼ぎすぎると思わぬ不利益を被る場合があるため、年収の壁を超えないよう労働量の調整が必要です。

インターンの学生が意識すべき年収の金額は、103万円と130万円です。年間の収入が103万円を超えると親の扶養から外れることになります。

この場合、親は所得税の控除の一種である扶養控除が受けられなくなるため、今までより支払う税金が増えます。

また収入が130万円を超えると学生自身に所得税を負担する義務が生じ、同時に健康保険や厚生年金などの社会保険料を支払わなくてはなりません。

手取り額の減少や手続きの負担から逃れたければ、働く量をセーブして賃金を抑えることが重要です。

参考:国税庁/扶養控除

参考:国税庁/勤労学生控除

給料が出るインターンに関するFAQ 

給料が出るインターンに関するFAQ

給料が出る長期インターンに関して、多くの方が疑問を持つ可能性が高いポイントに絞って解説します。ここでは報酬体系や始め方(案件の見つけ方)、交通費の支給の有無、福利厚生の適用について触れています。

報酬体系は?

長期インターンの報酬体系は、時給制を採用する場合が多いです。ただし、成果物が評価される業務の場合は、成果報酬型になるケースも珍しくありません。

時給制はアルバイトでもよく採用され、全ての業界や職種に適用できる形態です。長期インターンではチームで取り組んだり、製造の一端を担う立場で参画したりする場合、特に時給制が頻繁に採用されます。

企業によっては日給や月給と併用し、学生が希望するパターンを選べる場合もあるようです。

始め方は?

有給インターンを探す際は、インターンシップ専用サイトの利用がおすすめです。企業ホームページを一つずつチェックして案件を探していては、時間や手間を要してしまうためです。

求人の件数が多く、条件を変えて求人の比較ができることもメリットと言えます。ただし、希望に合致する案件を見つけても、必ず参加可能だとは限りません。インターンは通常の採用と同様、面接があるためです。

なお、以下の記事では、インターンの面接における逆質問の例や注意点を解説しているので併せてご確認ください。

インターン面接で求められる逆質問とは?好感度アップの質問を解説

交通費は支払われる?

インターン参加者に対して、交通費を支給している企業の数は多いでしょう。一般的なのは入社時に大学の定期区間を申請し、区間外の分だけ交通費が支給されるパターンです。

また、交通費が支払われる場合でも、上限額が設定されている企業もあります。

どこまでが交通費に含まれるかという観点では在来線やバスのみならず、新幹線や飛行機など遠距離の交通手段に対して支払われるケースも存在するようです。

福利厚生は受けられる?

企業にもよりますが、長期インターンでも福利厚生を受けられる場合もあります。例えば、遠方からの学生のために住居を準備したり、書籍購入の補助を支給したりする場合もあるためです。

他にも社内セミナーや研修への参加や、花火大会へ招待してくれる企業もあります。

さまざまな福利厚生が受けられるのは長期インターンの魅力の1つですが、志望理由で福利厚生について答えるのは好ましい内容ではありません。

就職を見据えて有給インターンに参加しよう

就職を見据えて有給インターンに参加しよう

長期インターンはビジネスマナーや基本的なスキルが身に付き、インターン先で内定を得やすくなる点がメリットです。

一方で、一定以上の時間を投じる必要があるため学生生活との両立が難しい、企業の利益に関わる仕事を担当するためプレッシャーを感じるなどのデメリットがあります。

就活を見据えたときに有給インターンへの参加はひとつの方法ですが、案件の選定では注意が必要です。

優良なインターンをどう見つければよいか分からない方は、弊社の就職・転職支援サービス「ハレダス」を利用してはいかがでしょうか。

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ハレダス編集部

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