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転職・副業

履歴書の職歴に空白期間があると不利?ブランクが長い場合の書き方も紹介

仕事を探している方のなかには、健康上の問題や子育て・介護など、さまざまな要因で職歴に空白期間(ブランク)が生じている方がいます。しかし、このような空白期間がある場合、次の職を探す際に、自己紹介欄に何を記入すればよいか迷うことがあるでしょう。

この記事では空白期間について、採用担当者にどのような印象を与えてしまうのか、理由別の空白期間の書き方などを解説します。

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履歴書の職歴の空白期間(ブランク)はどう見られる?


空白期間(ブランク)とは、仕事をしていなかった期間のことです。履歴書や職務経歴書には学校卒業後から最後に就いた仕事までの経歴を、すべて記載する必要があります。そのため、空白期間があるとすぐにわかります。

空白期間があると不利に見られるのではないか心配になる人もいるでしょう。しかし空白期間があるから不利になるとは限らず、期間や理由によって見られ方は変わります。必ずしも「空白期間=不利」というわけではありません。

履歴書の職歴に空白期間があるから不利になるとは限らない

もちろんケースによっては、空白期間があると採用されにくくなると考えるかもしれませんが、必ずしも不利になるとは限りません。多くの企業は、空白期間よりも応募者の人柄やスキル、ポテンシャルに焦点を当てています。

転職活動の際にブランク期間に関する質問があった場合は、企業が興味を持つであろう点について丁寧に説明しましょう。具体的には、「ブランク期間中に何をしていたか」「前職を辞めた理由」「なぜブランク期間が発生したのか」といったことです。

重要なのは、ブランクが生じた背景とその間におこなった活動です。面接前に自己分析をおこない、ブランク期間を積極的に説明できる準備をしましょう。

採用側が空白期間に対して懸念する場合はある

履歴書の職歴に空白期間があるからといって「即不利」になるとは限りません。ただし、採用側が空白期間の長さを不安材料と考える場合もあるため、注意が必要です。

空白期間が長いと、就職活動がうまくできていない人かもしれない、働くことへのモチベーションが低下しているかもしれないといった懸念をいだかせてしまう恐れがあります。

また、長期間仕事から離れていることにより、仕事へのやる気が減退し採用後も仕事に対する意欲が欠けたり、出勤しなくなったりするのではないか、というリスクを想起させる可能性もあるでしょう。

さらに、新しい情報を必要とする業種では「新しい情報やスキルが身についていないのでは?」と懸念される可能性も否定できません。空白期間が長いと、採用側はさまざまな視点で懸念点を持つため、注意しましょう。

半年以上の空白期間はマイナスイメージを持たれる可能性がある

一般的な転職に要する期間は3か月〜6か月といわれています。そのため、空白期間が半年以上だと厳しい目で見られる可能性があります。

空白期間が就職活動に与える影響は一般にはさほどではありませんが、1か月~2か月程度のブランクは選考に大きな影響を与えることはまずありません。ただし、期間や理由によっては、長期間のブランクがあると働く意欲が低いと受け取られる可能性があります。

転職には3か月~6か月程度の期間がかかるのが一般的です。それ以上のブランクがあると、「転職に時間がかかっている=何か問題がある」とみなされ、警戒される場合もあります。

ハレダスの就職相談『CHOICE!』では、履歴書の空白期間を含め転職に関するさまざまな情報を発信しています。履歴書の空白期間に不安を感じる方は、相談してみてください。

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明確な理由があれば納得してもらいやすい

空白期間がある場合でも、資格の勉強や志望業界での経験を積むなど、積極的な行動を取ることで「行動力がある」「計画性がある」といったポジティブな評価を受けることがあります。

その空白期間に得た経験やスキルが応募先の企業で有効活用できることをアピールすれば、選考で高い評価を得られるかもしれません。

空白期間に経験していたことと、その経験を応募企業でどのように活かすのかが、しっかりと説明できれば採用に有利に働きます。

履歴書の空白期間の長さごとに対策を考えよう


空白期間中に次の就職に向けて準備をおこなっていた場合は、その取り組みを面接官に明確に伝える必要があります。空白期間の長さによって対処方法が異なるため、注意が必要です。

本章では「1か月」「3か月」「半年以上」「1年以上」に分けて、面接の対策方法を解説します。これらを指針にして、面接時にどのような説明をするか考えてみてください。

1か月程度

1か月程度の空白期間であれば、特段、面接時に指摘されることがないため、不安に感じる必要はありません。転職活動に1か月〜2か月程度の時間を要するのは一般的です。万が一、面接時に質問されても、「転職活動をしていた」と伝えれば問題ありません。

在職中の就職活動も同様です。退職後は、転職関連のサイトやエージェントに登録するなど時間がかかるため、「積極的に就職活動をおこなっていた」と伝えましょう。

3か月程度

3か月程度の空白期間もまだ、許容範囲内といえます。しかし採用担当者によっては、この期間で何をしていたのか気になる方もいらっしゃるかもしれません。

資格取得や自己研鑽、家業などに取り組んだことをアピールするのがおすすめです。次の転職に向けた意欲が伝わるため、面接官によい印象を与えるでしょう。

また異業種に挑戦する場合は、「必要なスキルを習得するために時間を費やした」と説明することで、理解を得やすくなります。

半年以上

半年以上の空白期間は、何もせずに時間を無駄にしているというマイナスな印象を与えかねません。「問題なく働けるのか」といった懸念が生まれるでしょう。

半年以上の空白期間がある人は「国家資格の取得に向けて勉強していた」や「今後のキャリアに活かすために準備していた」といった具体的な取り組みを伝えることが重要です。自己PRでしっかりと仕事に対する熱意を伝えられると、マイナスイメージをカバーできるでしょう。

1年以上

1年以上の空白期間は具体的な説明が求められます。就労に対する前向きな姿勢をアピールしなければなりません。

空白期間が1年以上に及ぶと、たとえスキルを向上させるために学んでいたとしても「長期間ブランクがあった」「ずっと自宅にこもっていたのではないか」という印象が強まります。

空白期間によるマイナスイメージを軽減するためには、空白期間が長引いたことに対する反省と、現在積極的に就労したい意欲を、履歴書や面接でアピールする姿勢が不可欠です。

理由別の空白期間の書き方


空白期間が生じる理由は、人によってさまざまです。ここでは、以下のような空白期間の理由ごとに、履歴書でどのような説明が必要なのか解説します。

● 留学・資格取得で空白期間がある
● 病気・怪我で空白期間がある
● 出産・育児で空白期間がある
● 家族の介護で空白期間がある
● アルバイト・フリーターをしていた場合
● 専業主婦(主夫)やニートであった場合
● 転職活動が長期化した場合

自分が当てはまる理由を探し、ポイントをつかんで履歴書を作成しましょう。

留学・資格取得などで空白期間がある場合

留学や資格取得によって、空白期間が生じている場合は「いつからいつまで」「どこで」「何を学んだか」をわかりやすく記載することが重要です。

留学していた場合の履歴書は、留学の目的と場所を明記します。さらに自己PR欄では、留学で得た知識や経験を職務にどう活かすかについて述べることで、アピール力が高まります。

資格取得のために空白期間が生じた場合も、何の勉強をいつまでしていて、何の資格を取得したのか明確にしましょう。たとえば、以下のような書き方が望ましいです。

平成◯年 4月 ◯◯株式会社入社
令和◯年 3月 一身上の都合により退職
令和◯年 4月 英語の語学学習のためアメリカに◯年間留学

病気や怪我で空白期間がある場合

健康上の理由や怪我による休養期間があった場合、履歴書の仕事経歴セクションにその旨を記載し、同時に現在は十分に復帰し、業務に支障がないことを示すことが重要です。療養中に資格を取得したり、職業に関連する活動をおこなったりした方は、その点も明記し自己アピールにつなげてください。履歴書では、以下のように書くとよいでしょう。

平成◯年 3月 ◯◯株式会社入社
令和◯年 10月 病気療養のため退職
(現在は回復しており、 業務に支障はありません)

出産や育児で空白期間がある場合

出産や育児で空白期間がある場合は、履歴書にその理由を正直に記載して問題ありません。子育て世代や専業主婦(主夫)を対象とした企業を目指す場合、育児や専業主婦(主夫)の経験は選考の際にアピールポイントとなるでしょう。履歴書における具体的な例は、以下のとおりです。

平成◯年 3月 ◯◯株式会社入社
令和◯年 6月 出産及び育児のため退職

家族の介護で空白期間がある場合

家族の介護によって空白期間が生じた場合、履歴書にはその旨を記載しましょう。ただし、現在介護の必要性があるのか(施設入所など)、業務に支障がないかを明記しておいてください。まず履歴書には、以下のように記載します。

平成◯年 3月 ◯◯株式会社入社
令和◯年 10月 家族の介護のため退職

そのうえで下の行に「父の介護のために前職を退職しましたが、 現在は施設に入所しており仕事に支障はありません」といった一文を記載しましょう。

アルバイト・フリーターをしていた場合

空白期間中にアルバイトを経験している場合は、そのことを職歴欄に記載しましょう。

通常、職歴欄には正規の社員としての経験が記されますが、前の仕事を辞めてからアルバイトをしていた場合、アルバイトの経歴を省略してしまうと空白期間があるかのように思われてしまいます。

職歴に空白が生じた場合は、アルバイトの期間も履歴書に明記し、空白期間を埋めるようにしましょう。またアルバイト先が転職を希望する企業と関連性のある職種や業界であった場合、転職に向けてアルバイトで経験を積んだことをアピールするのも有効な手段です。

専業主婦(主夫)やニートになって空白期間がある場合

特別な理由がなく、「無職」や「ひきこもり」などが原因で空白期間がある場合は、「一身上の都合により退職」と書けばOKです。

しかし、面接官からなぜ活動していなかったのか、そして今後の働く意欲について詳しく問われる可能性があります。志望動機や自己PR欄を活用して、意欲をアピールしましょう。

なお専業主婦(主夫)であった場合も「一身上の都合」で問題ありません。働く意欲をアピールしましょう。

転職活動の長期化による空白期間がある場合

転職活動の長期化による空白期間がある場合は「一身上の都合により退職」と記載してください。

前述したように空白期間によって考え方が異なります。1か月~3か月程度と期間が短いならば、とくに問題はありません。

半年以上のように長くなるなら、学んだことや経験、働けなかった背景などを自己PRでアピールする必要があります。たとえば、勉強やアルバイトを通じて得た経験などを、自己PR欄で挙げるとよいでしょう。

履歴書に空白期間を書くときのポイント


空白期間を履歴書に記載する際に、押さえておくべき事項について説明します。先に述べたとおり、担当者は空白期間に対して過度なネガティブさを感じることがあります。従って、自信を持って前向きな姿勢をアピールすることが重要です。

本章では、履歴書に空白期間を書くときのポイントを、3つのポイントに分けて解説します。

1.空白期間をごまかさない

経歴に空白がある場合、その隠蔽は時に経歴詐称につながり、内定の取消しや給与の減額、あるいは降格の処分を招く恐れがあります。

履歴書や面接での経歴に穴があると、採用プロセスに悪影響を及ぼすのではないかと心配になり、ついその空白をごまかしたくなることもあるでしょう。しかし空白期間は、たとえば保険の加入期間など意外な形で露呈することもあります。

たとえ空白期間をごまかして再就職を果たしたとしても、経歴詐称が露呈すればイメージダウンにつながります。空白期間をポジティブに解釈すれば、選考に与える影響は軽減されるでしょう。ごまかすのではなく、イメージ向上の戦略を模索してください。

2.空白期間をネガティブに考えすぎない

空白期間をネガティブに考えすぎないようにすることが重要です。空白期間があることで自己評価を下げすぎると、企業から「そのような志向の人材は求めていない」と思われかねません。

ネガティブな印象が伝わらないように、自己PRでは自らの魅力をしっかりアピールし、企業にとって自身がどのような価値を持つかを伝えることが大事です。過度な謙遜はせず事実に基づいた内容を記載し、自信を持って自己アピールを強調しましょう。

3.空白期間の経験や取り組みを伝える

空白期間中に得た経験や成果があるかを振り返って、履歴書に記載しましょう。たとえば「資格取得のための学習をおこない、時間管理能力を向上させた」や「ボランティア活動を通じて視野が広がった」といった情報などが該当します。

そのなかから応募する企業やポジションに適したものを選んで記載すれば、注目される可能性が高まります。空白期間の経験を記載する際には「何を学び、何を得たか」が重要です。

また自己PR欄では、前職で培ったパソコンスキルなど、自身の持つ技能をアピールすることが有益です。空白期間中に取得した資格や習得した言語なども、積極的に記載しましょう。

獲得したスキルが応募企業で役立つものであれば、「入社への熱意」が伝わり、評価が高まるでしょう。

履歴書に空白期間があっても転職を成功させるコツ


履歴書に半年以上の空白期間があると、採用担当者は時に「本当にこの候補者を雇ってもいいのか?」という不安を感じることがあるかもしれません。前述の懸念を解消できる、空白期間の理由の伝え方にはコツがあります。

本章では、自己PRにおいて経歴の空白期間をうまく説明する方法について解説するため、ぜひ参考にしてください。

空白期間を気にしすぎない

履歴書に空白期間があると、つい不安になりますが、それほど気にしすぎないようにしましょう。採用担当者にとって、応募者の空白期間は興味を持つポイントではあるものの、最終的な判断に影響する要素は他にもあります。

面接で重要なのは、自分が応募する会社にとって今必要な人材であることをアピールすることです。空白期間の有無にこだわらず、前向きに転職活動を進めるようにしましょう。

仕事への意欲をアピールする

求職者が履歴書に空白期間を持っている場合、企業はとくに入社後の業務遂行に不安を感じることがあります。そのため、自身のキャリアプランや今後の働き方について説明することが重要です。

たとえば、病気や怪我、育児や介護などによる空白期間がある場合は、今後の業務にどのような影響が考えられるかを率直に記載することがよいでしょう。空白期間がない場合は安心材料となりますが、ある場合はどのような配慮が必要かを率直に伝えることが大切です。

前職での経験やスキルをアピールする

前職で得た経験やスキルは、大きな強みとなります。企業は、新たなメンバーが即戦力として期待されることを望んでいます。以前の職で何年間、どのような役職で働き、どのようなスキルや資格を身につけたかといった情報を、わかりやすく記載してください。

即戦力として期待される人材であることをアピールできれば、空白期間があっても採用される可能性は高まります。

履歴書に空白期間があってもポジティブに捉えよう


空白期間が発生した背景にはさまざまな理由があります。しかしその間に得た「学び」「成し遂げたこと」「手に入れたもの」もあるでしょう。

期間の長さにかかわらず、些細なことでもポジティブな側面を見つけて、自信を持って履歴書に表現してください。前向きなアプローチでアピールすれば、志望する企業に熱意が伝わるでしょう。

ハレダスの「転職相談チョイス」では、履歴書の書き方にまつわるさまざまな情報を発信しています。ぜひお気軽にお問い合わせください。

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HAKU

HAKU

大手人材会社にて、法人営業を経験後、制作部門に異動し製造、IT、飲食、エンタメとあらゆる業界の上場企業からスタートアップのベンチャーなど、10年超のキャリアにおいて約3000社以上の企業の取材・制作・ライティングを実施。関西の制作責任者を務めた後、フリーランスにて活動を開始。

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